行動経済経済学会 > 大会セミナー(報告募集) > 第5回大会 > 資料
 
 

 
 
    をクリックしてください。要旨をご覧いただけます
一般報告セッション :神経経済学入門
        


 12月10日(土)
幸福度の検証      座長:白石 小百合 (横浜市立大学) 
何 芳 (慶應義塾大学) 日本における女性の生活満足度と幸福度−パネルデータによる相対所得仮説と順応仮説の検証−
田村 輝之 (上智大学) 日本の労働市場における職務満足度のコーホート効果について
MOVSHUK Oleksandr (富山大学) Why life satisfaction is U-shaped in age?
   
市場価格メカニズムは効率的か      座長:大橋 和彦 (一橋大学) 
山本 竜市 (台湾国立政治大学) Strategy switching in the Japanese stock market
廣田 通義 (青山学院大学) Price Dynamics in a Double Auction Market with Many Securities and Money: A Simulation Study
鈴木 健嗣 (神戸大学) 公募増資時における需要曲線右下がり効果とプライスプレッシャー効果
   
社会選好      座長:川口 章 (同志社大学) 
竹中 慎二
(日本経済研究センター)
汚職許容度の形成要因
會田 剛史 (東京大学) Incentives and Social Preferences in a Traditional Labor Contract: Evidence from Rice Planting Field Experiments in the Philippines
山根 承子 (大阪大学) Gender Differences in Competition: Evidence from Swimming Data
   
教育と情報      座長:竹内 幹 (一橋大学) 
鍵原 理人 (福岡大学) 非協力探知型情報構造を持つ囚人のジレンマにおける協力の選択についての実験研究
細井 真人 (大阪経済大学) インターネット・Webを活用した国民の合意形成について
中川 雅央 (大阪大学) Economic Growth with Locked-in Childbirth: From Under-To Over-Investment in Education
 12月11日(日)   
投資家行動      座長:角田 康夫 (三菱UFJ信託銀行)
  亀坂 安紀子 (青山学院大学)  東日本大震災前後の投資家行動 
  リュウ セイナン (立命館大学) 中国株式市場のハーディング行動
  岩澤 誠一郎 (野村證券) 海外投資家・個人投資家の投資行動と日本株の「ボラティリティ・アノマリー」
   
意思決定と感情の行動・神経経済学の展開      座長:高橋 泰城 (北海道大学) 
  韓 若康 (北海道大学) Temporal discounting and time perception of loss and gain
松葉 敬文 (岐阜聖徳学園大学)  選択行動と不快画像刺激による扁桃体賦活〜リスク及び不確実な状況下における脳機能画像解析 
米田 紘康 (大阪大学) Smokers, Smoking Deprivation, and Time discounting
   
投資家行動・発行体行動      座長:臼杵 政治 (名古屋市立大学)
  山本 達司 (名古屋大学)  新規株式公開をめぐる会計操作と株式市場の反応 
  北村 智紀 (ニッセイ基礎研究所) 相談することで高齢者が投資詐欺にあうことを防げるか:実験を利用した検証
  山口 勝業 (イボットソン・アソシエイツ・ジャパン) バック・トゥ・ザ・フューチャーズII江戸時代における米先物相場での行動ファイナンス
   
消費者選択      座長:守口 剛 (早稲田大学)
  寺地 一浩 (大阪市立大学)  ポイントによる消費者行動の研究−ポイント付与におけるフレーミング効果の実証分析− 
  高階 勇人 (構造計画研究所) 情報モニタリング法による多属性意思決定の分析‐望ましい選択肢を選ぶ場合と望ましくない選択肢を選ぶ場合の意思決定過程の差異の検討
  山田 歩 (東京大学) テイスティング方法がコーラの選好に与える影響
   
不確実性と人々の認識      座長:真壁 昭夫 (信州大学)
  岡野 武志 ( 大和総研)  悲観的判断と経済規模の縮小 〜アンケート調査にみる不安の投影〜 
  高野 昌也 (慶應義塾大学) 貨幣錯覚における貨幣の名目,実質価値の影響
  高橋 義明
(国際協力機構JICA研究所)
Are consumers rational in their dispute resolution? An analysis of collective action for consumer detriments
 
 
 
 
このサイトに関するお問い合せは E-mail: abef-post bunken.co.jp までお願いいたします。
copyright©行動経済学会